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『産経新聞』 1面

2011年11月07日

妊婦在宅のまま病院から見守り
小型センサー内臓 ハイテク腹帯 奈良県医大など開発

特殊なセンサーを内蔵した腹帯により、妊婦が胎児の心拍数などを自分で計測し、医療機関と情報共有することで、妊婦異常の予兆を早期把握できる遠隔見守りシステムを奈良県立医大などが開発した。腹帯センサーは大阪電気通信大、近畿大の研究チームと生体センサーを得意とする制御機器メーカー「プロアシスト」が共同開発。
腹帯は1日40分の着用で計測が可能。心拍数などの情報はパソコンや携帯電話などで医療機関に送信され医師と共有、ほぼリアルタイムで異常を確認できる。自覚症状が出る前でも異常の予兆を見つけたり、危険な状態に陥る前に対処でき、高額な医療費の抑制にもつながる。

過疎地医療を改善
産科医不足は全国的な傾向だが、特に僻地ほど深刻で産科医の負担は大きい。このシステムの活用で、妊婦が安心して出産できる環境をつくるとともに、産科医の負担軽減も期待される。

「過疎地域の周産期医療だけでなく、都会の働く女性が妊娠しながら安心して仕事を続けるためのサポート役にもなる。行政の協力を得て3年以内に実用化させたい」

[掲載記事概要]


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